認知機構部門


次世代モノづくりでは、社会の潜在的なニーズを的確に把握し、それに対応した提供価値を具体的に提示する能力が求められます。この際には、作り手が有する技術drivenではなく、使い手を起点とした、その価値を最大化することに適切な手段を研究、開発、利用することが重要です。「モノ・サービスの使い手、作り手、関係者、さらにはそれらが生み出すモノ・サービスすべて」を社会と考えると、その中で人が人工物をとらえるしくみ(認知機構)の解明が必須です。これには人の認知過程を扱う心理学の知見をも用いた、文理融合型の研究が必要です。人がモノ・サービスを扱う際の主な特性としては、ユーザビリティ(使いやすさ・使いにくさ)や嗜好(好き・嫌い)、態度(主体的・受動的)が考えられ、これらの関係が適正化されなければなりません。たとえば、スマートフォンと自動車は共に有益ですが、その不適切な利用が「ながら運転」という弊害を生じさせる危険性があります。本部門では、次世代モノづくりで創造されたモノ・サービスが、人や社会と適正に融和し受け入れられるために、人がモノをどう認知し、モノとどう相互作用するかを解明し、人、社会に資する人工物つくりに役立てる取り組みをおこなっています。

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